不動産価格

不動産というものは曖昧なものであり、食料品や電化製品のようにこの製品ならこれぐらいの価格という目安がありません。
物件でも建てられた場所の便利性や使用している建材、築年数などでも価格は変化します。

たとえば同じ地域に建てられている中古物件と新築物件でも、価格がさほど変わらないという場合もあります。

その物件の価格が妥当なのかどうかは、判断は非常に難しいものです。
また仲介業者を通すときは、買い手と売り手が交渉して最終的な価格を決めますので、ますます適正価格はわかりにくくなります。

不動産価格の考え方

まずは不動産は同じ物件は一つもないということです。
何十棟もあるような同じ外見の建て売りでも、接する道路や面積や方位によって価格が変わります。
マンションでも、階数や間取りや方角によって価格は違ってきます。

一つの不動産物件でも取引する時期によっても大きく価格は変わります。
たとえば、売り主がすぐに売りたいと思えば価格は下がる傾向にあり、その地域が過疎地の場合と、その後の開発で発展した場合でも価格は違ってきます。

取引時期によっても大きく価格は変わるのです。

不動産の提示されている価格でも、交渉でいくらでも値段は下げることも可能です。
その提示されている金額で買うのかどうかではなく、買い手と売り手が交渉で調節して、合意したときにはじめて価格が決まるのです。

このようなことから、購入して後悔しないためにも、まずは物件価格を検討する、専門化など多くの方からアドバイスをもらう、相手と値段交渉をするということが必要です。

価格査定

不動産の価格を知るためには価格査定という方法があります。
これにより、目的の物件の価格を知ることが可能です。
価格査定をする場合は、簡易的に出来るサイトや専門の業者に依頼して査定してもらう方法があります。

しかし査定してくれる不動産や業者はいくつもあり、必ずしもどこも同じ価格を提示してくれるわけではありません。
参考にする事例や査定の根拠によって価格も違ってきます。

このためにその査定額が根拠に基づき正しい価格かを判断する必要があります。

宅建業法では、査定時は必ず根拠を明示するよう定められています。
その明示された根拠に対して、根拠となるデータなのか、その根拠は適切であるかを確認するようにしなければなりません。
確認する場合は、根拠となる取引事例と依頼物件は近い条件か、根拠となるデータは古すぎないかを見ます。

査定された金額が適正かどうかを知るには、物件の相場を知るのも一つの方法です。
国土交通省のサイトの土地総合情報システムで確認すると良く、これは日本各地の地域の相場が掲載されているサイトなので、これを元に判断するのも一つの方法です。